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(1)テレワークをアフターコロナも継続的に活用していくには、テレワークを実施する目的や、目指す姿などのビジョンを全社で共有することが大切です。社内研修は従業員が共通理解を得るのに最適な場です。
(2)「ICTツール導入」「制度策定」だけではテレワークの利用は進みません。例えば「出社＝頑張ってる、テレワーク=さぼってる」という雰囲気ならば、テレワークはしづらくなります。研修を利用して、従業員の働き方に対するマインドセットを行うことで、導入した制度を有効活用できるようになります。
(3)いくらマニュアルがあっても、PCにインストールしただけでは新しいツールは利用されません。特にICTが苦手な層には、業務に沿った具体的な利用方法を学べるハンズオン研修を実施し、「食わず嫌い」をなくすことが必要です。
(4)コミュニケーションやマネジメントに不安がある管理職は、テレワークに消極的です。管理職の課題感を解消するために、業務ですぐに使えるマネジメントノウハウやコミュニケーションスキルを、研修を通じて周知しましょう。
(5)「うちの業種・業態では無理」「全員ができないと不公平」などの思い込みでテレワーク導入が進まない企業では、研修を通じて身近な実践例を紹介しながら、テレワークのメリットを従業員一人ひとりに「自分事化」させることが効果的です。
1962年奈良県生まれ。北海道北見市在住。上智大学卒業後、シャープ(株)に入社。出産と夫の転勤により退職後、在宅でのフリーライター経験を経て、1998年 (株)ワイズスタッフを設立し全国各地110人のスタッフと在宅で業務可能な「ネットオフィス」を実践。2008年には(株)テレワークマネジメントを設立。企業の在宅勤務導入支援、国や自治体のテレワーク普及事業等を広く実施している。全国各地でのべ250回以上講演を行うほか、SNS等を通じたテレワークの情報発信も積極的に行っている。 総務省 地域情報化アドバイザー、内閣官房 地方創生テレワークに推進に向けた検討会議、総務省「ポストコロナ」時代におけるテレワーク定着アドバイザリーボード、経産省 IoT/AI時代に対応した地域課題解決のための検討会議、国土交通省 国土審議会などのメンバー。上智大学 非常勤講師。 平成28年度「テレワーク推進企業厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞）」を受賞。 著書に『テレワークの本質論』（幻冬舎）、『在宅勤務（テレワーク）が会社を救う』（東洋経済新報社）がある。
ITコーディネータ 情報セキュリティ管理士、シニアテレワークコンサルタント 2002年、出産を機に前職を退職し、フリーランスの在宅ワーカーとして育児と仕事の両立をスタート。2010年より現職。自らも週4～5日の在宅勤務をしながらテレワーク導入支援コンサルティングに従事。一般企業からの依頼によるテレワーク導入支援のほか、福岡県、総務省、厚生労働省の事業を通じた公的導入支援を多数手がけ、50社以上の様々な企業・団体の導入経験がある。 2014年から7年連続で、厚生労働省及び総務省主催テレワークセミナーにて、IT分野の講師を務めるほか、2016年から総務省テレワークマネージャー、2018年から総務省地域情報化アドバイザー受嘱、2016年から総務省主催テレワークエキスパート講習会講師、2015年から「テレワークの普及促進に向けた専門的知見の利活用に関する検討会」構成員、2017年、2020年、2021年「総務省セキュリティガイドライン検討会」構成員、2018年「東京都テレワーク活用推進モデル実証事業」にてプロダクトMGRを務めるなど、テレワーク全般の普及活動にも積極的に関わっている。
対面、オンライン、ハイブリッドいずれの開催方式でも、講演、ワークショップ、グループディスカッションなど多彩なメニューが可能
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実施前
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準備 |
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当日
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本番 |
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2021年度実施の社内（法人内）研修実績（抜粋）
