テレワーク・在宅勤務のコンサルティング 株式会社テレワークマネジメント

Service

テレワークに関する研修

「オンラインでもここまでできる!」という
高い満足度と納得感でお客様に選ばれています

テレワークの研修は、こんな課題を解決します


(1)何のためにテレワークを
するのかわからない

(2)ツールも制度もあるのに
テレワークしづらい雰囲気

(3)せっかく導入したツールが
利用されずDXが進まない

(4)管理職が部下にテレワークをさせたがらない

(5)わが社では無理、という思い込みを変えたい

(1)テレワークをアフターコロナも継続的に活用していくには、テレワークを実施する目的や、目指す姿などのビジョンを全社で共有することが大切です。社内研修は従業員が共通理解を得るのに最適な場です。

(2)「ICTツール導入」「制度策定」だけではテレワークの利用は進みません。例えば「出社=頑張ってる、テレワーク=さぼってる」という雰囲気ならば、テレワークはしづらくなります。研修を利用して、従業員の働き方に対するマインドセットを行うことで、導入した制度を有効活用できるようになります。

(3)いくらマニュアルがあっても、PCにインストールしただけでは新しいツールは利用されません。特にICTが苦手な層には、業務に沿った具体的な利用方法を学べるハンズオン研修を実施し、「食わず嫌い」をなくすことが必要です。

(4)コミュニケーションやマネジメントに不安がある管理職は、テレワークに消極的です。管理職の課題感を解消するために、業務ですぐに使えるマネジメントノウハウやコミュニケーションスキルを、研修を通じて周知しましょう。

(5)「うちの業種・業態では無理」「全員ができないと不公平」などの思い込みでテレワーク導入が進まない企業では、研修を通じて身近な実践例を紹介しながら、テレワークのメリットを従業員一人ひとりに「自分事化」させることが効果的です。

テレワークマネジメントの研修の特徴

POINT 1
講師は全員、専門の
テレワークコンサルタント
POINT 2
講義型、ワークショップ型など
対面でもオンラインでも
多彩なスタイルが可能
POINT 3
双方向型
参加型が生み出す
受講者の高い満足度
POINT 1

講師は全員専門のテレワークコンサルタント
テレワークの現場を誰よりも熟知している「新しい働き方」の専門家です。

株式会社テレワークマネジメント 代表取締役 田澤 由利

テレワークマネジメント代表田澤由利

1962年奈良県生まれ。北海道北見市在住。上智大学卒業後、シャープ(株)に入社。出産と夫の転勤により退職後、在宅でのフリーライター経験を経て、1998年 (株)ワイズスタッフを設立し全国各地110人のスタッフと在宅で業務可能な「ネットオフィス」を実践。2008年には(株)テレワークマネジメントを設立。企業の在宅勤務導入支援、国や自治体のテレワーク普及事業等を広く実施している。全国各地でのべ250回以上講演を行うほか、SNS等を通じたテレワークの情報発信も積極的に行っている。 総務省 地域情報化アドバイザー、内閣官房 地方創生テレワークに推進に向けた検討会議、総務省「ポストコロナ」時代におけるテレワーク定着アドバイザリーボード、経産省 IoT/AI時代に対応した地域課題解決のための検討会議、国土交通省 国土審議会などのメンバー。上智大学 非常勤講師。 平成28年度「テレワーク推進企業厚生労働大臣表彰(輝くテレワーク賞)」を受賞。 著書に『テレワークの本質論』(幻冬舎)、『在宅勤務(テレワーク)が会社を救う』(東洋経済新報社)がある。


株式会社テレワークマネジメント マネージャー鵜澤純子

テレワークコンサルタント鵜澤純子

ITコーディネータ 情報セキュリティ管理士、シニアテレワークコンサルタント 2002年、出産を機に前職を退職し、フリーランスの在宅ワーカーとして育児と仕事の両立をスタート。2010年より現職。自らも週4~5日の在宅勤務をしながらテレワーク導入支援コンサルティングに従事。一般企業からの依頼によるテレワーク導入支援のほか、福岡県、総務省、厚生労働省の事業を通じた公的導入支援を多数手がけ、50社以上の様々な企業・団体の導入経験がある。  2014年から7年連続で、厚生労働省及び総務省主催テレワークセミナーにて、IT分野の講師を務めるほか、2016年から総務省テレワークマネージャー、2018年から総務省地域情報化アドバイザー受嘱、2016年から総務省主催テレワークエキスパート講習会講師、2015年から「テレワークの普及促進に向けた専門的知見の利活用に関する検討会」構成員、2017年、2020年、2021年「総務省セキュリティガイドライン検討会」構成員、2018年「東京都テレワーク活用推進モデル実証事業」にてプロダクトMGRを務めるなど、テレワーク全般の普及活動にも積極的に関わっている。


経験豊富なテレワークコンサルタントがご支援いたします

POINT 2

「対面型のテレワーク研修はもちろん、テレワークコンサルティングの経験を活かし「オンライン型」でも「ハイブリッド型」でも、対面と同様の効果、さらには対面では得られない効果を提供します。

対面、オンライン、ハイブリッドいずれの開催方式でも、講演、ワークショップ、グループディスカッションなど多彩なメニューが可能

テレワーク研修
POINT 3

双方向型、参加型が生み出す、受講者の高い満足度
研修の効果は受講者の意識や行動の変化に現れます。

  • 講演内容はご自身の聞きたいこととマッチしていたか 良くマッチ・マッチしていた 92.8%
  • 公演時間 適切だった 99.3%
  • 講演内容 大変良かった・良かった 92.8%
テレワーク研修

研修の準備から開催後までの流れ

実施前
準備
  • お申込み後、まずは講師が同席する打ち合わせを開催します。研修の目的、対象者、実施形態、ご希望の内容、日程について伺いながら、研修の枠組みを決めます。
  • お打ち合わせをもとに研修案を提出し、主催者様とやり取りを重ねながら内容を固めていきます。「こうあるべき」だけでなく「具体的にどうすればいいのか」まで踏み込んだ実践的な内容により、参加者の行動変容を促します
  • オンライン開催の場合は、必要に応じて開催数日前に接続テストやリハーサルを実施します。
当日
本番
  • 当日は30分~1時間前に会場入り、もしくはウェビナーにログインして主催者や司会者と最終打ち合わせを行います。
  • 本番中も、リアルタイムアンケートや少人数の分科会でのディスカッションを織り込むなど、参加者が飽きない進行をいたします。分科会開催時は、講師やサポート講師が分科会場を見回り、必要に応じてフォローを行います。
終了後
  • 研修終了後すぐにアンケートで効果測定を行います。場合によっては期間を空けてアンケートを実施し、研修後の参加者の行動やモチベーションを確認します。

テレワークマネジメントの研修実績 のべ300社以上の研修実施

2021年度実施の社内(法人内)研修実績(抜粋)

  • 製造業(300名)「ハッピーになるテレワークの本質とは?~幸せに生きること~」
  • 保険業(5000名)「~アフターコロナの働き方を始めるのは今~新しい働き方に対応するための考え方やテクニック」
  • 保険業(5000名)「 ~アフターコロナの働き方を始めるのは今~新しい働き方に対応した新しい管理職のあり方」
  • 高等学校(700名)「未来の働き方を考えよう」
  • 電気・ガス業(3000名) 「今、なぜ「新しい働き方」なのか?~テレワークで変わるマネジメント~」
  • 官公庁(4000名)「ポストコロナに向けた 「新しい働き方」 ~テレワークで変わるマネジメント~」
  • 官公庁 (16000名)「ハイブリッドテレワークにおけるマネジメントとコミュニケーションの質を向上させるポイント」
  • 地方自治体(1800人)「管理職マネジメントセミナー」
  • 一般社団法人会員(150名)「Withコロナ時代のテレワーク導入と定着へのポイントとは?」
  • 公益財団(400人)「オンライン・テレワークを活用して『いつもの仕事』を見直そう」
  • 官公庁(300名)「テレワークで変わる北海道の未来~地方創生テレワーク~」
  • 印刷業(49000名)「テレワーク下のマネジメントセミナー」
  • 財団法人(50名)「地方創生テレワーク(サテライトオフィス誘致)の先進的な取り組みについて」
  • メーカー(150名 )「テレワークが日本を救う~ 働き方が変わる! オフィスが変わる! ~」
  • 独立行政法人(800名 )「コロナ禍で変わる日本の働き方~中小企業における課題と解決策~」
  • 教職員「テレワークが変える働き方クラウド教室が変える学び方~ 「女性だから」の無い社会へ ~」

お客様の声

テレワーク研修

実施例

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※当面のあいだ、田澤への登壇依頼はオンラインのみお受けさせていただいております。あらかじめご了承ください。

よくあるご質問

最少で何人から実施が可能ですか?
ご予算と開催方式によっては1対1のレクチャー形式も可能です。
開催日の何日前まで申し込みが可能ですか?
お客様の社内の開催準備(参加者への連絡、会場の準備等)によりますが、研修内容の打ち合わせ期間として、通常は2週間程度をいただいております。講師の日程が埋まっている場合もありますので、お急ぎの場合は日程確認だけでも先にお問い合わせください。
オンラインと現地のハイブリッド開催は可能ですか?
ご参加者及び講師がそれぞれ、オンラインと現地会場を組み合わせて実施することは可能です。ただし、ハイブリッド開催にあたっての必要な現地会場の環境整備はお客様側でご準備いただく形になります。
研修講師だけでなく、オンラインセミナーの環境や運営も依頼することは可能ですか?
ZOOMウェビナーの環境や当日運営・進行を弊社で承ることも可能です。詳細はお問い合わせください。